地盤調査の無駄な地盤改良・杭工事をなくす。地震の波を利用した「表面波探査法(ひょうめんはたんさほう)」専門の会社です。【 兵庫・大阪・和歌山・奈良・滋賀・京都 】
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充実の地盤保証制度
地盤保証制度とは
保証団体NPO 住宅地盤診断センターで行う幅広いプランからお客様の条件にあった保証内容をお選び頂けます。
地盤保証制度「ＰＬＵＳ」及び「安住」は、ＮＰＯ法人と大手損害保険会社が保険契約を締結しています。
表面波探査法による地盤調査の結果に基づいて適切な地業・地盤対策・改良工事及び基礎の設計・施工を行ったにもかかわらず、
不同沈下が発生し建物に障害が生じた場合、地盤と建物の修復工事を行います。
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スタンダードプラン
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ロングプラン
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中古住宅専用地盤保証
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スタンダードプラン「安住α」保証概要
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より大きな安心をサポート 表面波探査法による地盤調査の結果に基づいて適切な地業・地盤対策・改良工事及び基礎の設計・施工を行ったにもかかわらず、不同沈下が発生し建物に障害が生じた場合、地盤と建物の修復工事を行います。 |
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| 調査方法 | 表面波探査法による地盤調査 |
|---|---|
| 保証対象 | 木造・軽量鉄骨造3階建以下の建物 延床面積1,000㎡以下・軒高10m以下 |
| 保証限度額 | 最大5,000万円まで |
| 保証期間 | 引渡し日より満10年間（建築期間含む） |
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着工日から保証開始
基礎着工時から地盤保証が開始しますので、建築中の不同沈下に対しても保証が適用されます。 -
地盤保証にご加入できる方
地盤保証「安住α」は、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」（品確法）上の瑕疵担保責任を負う住宅供給者様（引渡業者様）または店舗・事務所の供給者様（引渡業者様）がご利用することができます。１物件ごとのご加入となります。 -
対象物件
木造または軽量鉄骨造で地上３階・地下１階までの建物、かつ軒高10m以下、延床面積1000㎡以下の新築建物が対象となります。店舗・事務所も対象となります。ただし、工場・倉庫はご加入いただけません。詳細はお問合せ下さい。 -
地盤調査
地盤保証「安住α」のご利用にあたっては、NPO住宅地盤診断センター会員企業が行う表面波探査法による地盤調査（支持力・予測沈下量調査）が必要となります。また、地盤調査報告書には、ビイック株式会社による基礎考察が添付されていることが必要です。さらに、基礎考察に従った内容の設計・施工を行っていただくことが保証の条件となります。 なお、適切な地盤調査を行うために障害となる要因がある場合、障害要因を排除した後に地盤調査を行うことが必要です。
※障害要因の例：既存構造物が存在する場合、調査後に盛土・切土・埋戻しなどの造成予定がある場合、樹木を抜く場合、建物配置内にコンクリートが存在している場合、埋設物を掘り起こす場合、など。
ロングプラン「ＰＬＵＳ－Ｌ」保証概要
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20年保証で大きな安心を長期にサポート 表面波探査法による地盤調査の結果に基づいて適切な地業・地盤対策・改良工事及び基礎の設計・施工を行ったにもかかわらず、不同沈下が発生し建物に障害が生じた場合、地盤と建物の修復工事を行います。 |
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| 調査方法 | 表面波探査法による地盤調査 |
|---|---|
| 保証対象 |
建物用途制限なし |
| 保証限度額 | 最大1億円まで |
| 保証期間 | 引渡し日より満20年間（建築期間含む） |
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着工日から保証開始
基礎着工時から地盤保証が開始しますので、建築中の不同沈下に対しても保証が適用されます。 -
地盤保証にご加入できる方
地盤保証「PLUS-L」は、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」（品確法）上の瑕疵担保責任を負う住宅供給者様（引渡業者様）または店舗・事務所の供給者様（引渡業者様）がご利用することができます。１物件ごとのご加入となります。 -
対象物件
建物の用途制限ならびに構造制限がなく(但しベタ基礎または布基礎に限ります)､ 延床面積1000m2以下の4階建てまでの建物が対象となります｡ -
地盤調査
地盤保証「PLUS-L」のご利用にあたっては、NPO住宅地盤診断センター会員企業が行う表面波探査法による地盤調査（支持力・予測沈下量調査）が必要となります。また、地盤調査報告書には、ビイック株式会社による基礎考察が添付されていることが必要です。さらに、基礎考察に従った内容の設計・施工を行っていただくことが保証の条件となります。 なお、適切な地盤調査を行うために障害となる要因がある場合、障害要因を排除した後に地盤調査を行うことが必要です。
※障害要因の例：既存構造物が存在する場合、調査後に盛土・切土・埋戻しなどの造成予定がある場合、樹木を抜く場合、建物配置内にコンクリートが存在している場合、埋設物を掘り起こす場合、など。
中古住宅専用地盤保証「ＰＬＵＳ－Ｒ」保証概要
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既存住宅に長期の安心を 既存住宅の『売買』『リノベーション・リフォーム』『地盤保証期間満了』等 の建物に対して、10年間の地盤保証を付けることで建物に付加価値をつけるこ とができます。 |
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| 既存住宅の目視調査、建物水平レベル計測等の現地調査及び表面波探査法による地盤調査の結果に基づいて、 今後、一定以上の地盤沈下が生じないと判定した建物に対して、不同沈下が発生した場合、地盤と建物の修復工事を行います。 |
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| 調査方法 | 目視調査、建物水平レベル計測、表面波探査法による地盤調査 （調査は原則建物外周で行います） |
| 保証対象 | 木造・軽量鉄骨造3階建以下の建物 延床面積1,000㎡以下・軒高10m以下 |
| 保証限度額 | 最大5,000万円まで |
| 保証期間 | 判定日から満10年又は、お引渡日がある場合お引渡日より満10年 |
既存住宅に安心の付加価値
中古住宅売買時に付加価値として地盤保証を付けることが出来ます。 中古住宅購入を検討している方に対して、安心感を与え購入のきっかけになります。（中古住宅の売買を行っている不動産業者様にメリットがあります。）
また、現在お住まいの住宅に対しても、更に10年間の地盤保証を付けることで今後も安心して頂けます。
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